更新日:2009年4月16日構造活性相関に関する取り組み 物質の化学構造上の特徴(又は、物理化学定数)と生物学的活性(各毒性エンドポイント等)との相関関係を構造活性相関といいます。既に有害性実測試験が実施された化学物質の試験データセットを用いて、こうした相関関係を明らかにすることにより、化学物質の有害性を化学構造や物理化学定数から予測する構造活性相関モデルを作成することができます。
化学物質の有害性評価において構造活性相関は、(1)実験用生物を用いずに、(2)多種の物質を安価で短期間のうちに評価できるという利点を持つ代替試験法の一種と見なされており、多くの国において実測試験の優先順位付けに用いられています。また、米国の有害物質規制法やカナダの環境保護法における新規化学物質の審査では、生産量の低い化学物質の特定のエンドポイントにおいて実測試験の代わりに構造活性相関による評価が用いられています。 NITEは化学物質管理における構造活性相関の活用に関して、以下のような取り組みを行っています。 構造活性相関手法による有害性評価手法開発 独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の「構造活性相関手法による有害性評価手法開発」プロジェクトを受託し、毒性の専門家による未試験化学物質評価への活用を目指したデータベース等の開発を行なっています。 生分解性・生物濃縮性予測手法の開発* 化審法で取得された既存・新規化学物質の生分解性・生物濃縮性の実測試験結果と構造活性相関モデルの予測結果とを比較検討することにより、各モデルの予測精度・適用範囲・欠点などを明らかにしました。これらの検討結果は、モデルの改良やその使用方法の検討の際に役立てられました。
*) 本研究は、平成13年度から平成18年度まで、NEDO『既存化学物質安全性点検事業の加速化』プロジェクトの一環として行われました。
構造活性相関の行政利用に関する検討外部有識者から成る「構造活性相関委員会」を設置し、構造活性相関による有害性評価を、我が国の化学物質管理行政においてどのように使用すべきかについて検討を行っています。 安全性点検が実施されていない既存化学物質の生分解性・生物濃縮性を構造活性相関モデルの予測結果及び専門家による総合判断を基に評価し、優先的に実測試験をすべき物質の検討を行っています。また、これに使用する構造活性相関モデルを選定するため、 OECD(Q)SARバリデーション原則 に基づき、モデルのバリデーションを行っています。
予測根拠の明示と透明性の高い議論を行うことができるため、国際的にも検討が進められている「カテゴリーアプローチ」を用いた化学物質の魚類における生物濃縮性予測手法に関する検討を行っています。 化学物質管理分野で用いられている構造活性相関用語に関する用語集を作成しています。現在、当ページで使用されている用語を中心に掲載しています。今後、用語は随時追加していきます。 国際活動への参加化学物質管理行政における構造活性相関の使用方法に関する国際整合性を維持するため、OECDの国際ガイドライン作成に関する活動など、関連する国際活動に積極的に参加しています。 構造活性相関に関するNITEの発表文献構造活性相関手法に関するNITEの取り組みの成果について、随時OECD文書及び各種学会誌上に公開しております。 構造活性相関の行政利用に関するページへのリンク
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