参考資料
解説・用語集(エクセルファイル(64KB))
| ID81 アクリル酸メチル(CAS番号 96-33-3) | 分類実施日 | H18.4.20 (環境に対する有害性についてはH18.3.31) |
| 使用マニュアル | GHS分類マニュアル(H18.2.10 版) |
| 危険・有害性項目 | 分類結果 | シンボル | 注意喚起用語 | 危険有害性情報 | 分類根拠・問題点 | |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 1 | 火薬類 | 分類対象外 | - | - | - | 爆発性に関する原子団を含まない。 |
| 2 | 可燃性/引火性ガス | 分類対象外 | - | - | - | GHSの定義における液体である。 |
| 3 | 可燃性/引火性エアゾール | 分類対象外 | - | - | - | エアゾール製品でない。 |
| 4 | 支燃性/酸化性ガス類 | 分類対象外 | - | - | - | GHSの定義における液体である。 |
| 5 | 高圧ガス | 分類対象外 | - | - | - | GHSの定義における液体である。 |
| 6 | 引火性液体 | 区分2 | ![]() |
危険 |
引火性の高い液体および蒸気 |
ICSC(2004)による引火点は-2.8℃(密閉式)、かつ沸点は80.5℃であり、「区分2」に該当する。国連危険物輸送勧告では安定剤入りのものがクラス3、容器等級II (国連番号1919)。 |
| 7 | 可燃性固体 | 分類対象外 | - | - | - | GHSの定義における液体である。 |
| 8 | 自己反応性物質および混合物 | 分類できない | - | - | - | 化学構造に不飽和結合を含むが、データがなく分類できない。なお、国連危険物輸送勧告では安定剤入りのものがクラス3 (国連番号1919)。 |
| 9 | 自然発火性液体 | 区分外 | - | - | - | 常温の空気と接触しても自然発火しない(発火点468℃(ICSC,2004))。 |
| 10 | 自然発火性固体 | 分類対象外 | - | - | - | GHSの定義における液体である。 |
| 11 | 自己発熱性物質および混合物 | 分類できない | - | - | - | 液体状の物質に適した試験方法が確立していない。 |
| 12 | 水と接触して可燃性/引火性ガスを発生する物質および混合物 | 分類対象外 | - | - | - | 金属または半金属(B, Si, P, Ge, As, Se, Sn, Sb, Te, Bi, Po, At)を含まない。 |
| 13 | 酸化性液体 | 分類対象外 | - | - | - | フッ素および塩素を含まず、酸素を含む有機化合物であるが、この酸素が炭素、水素以外の元素と化学結合していない。 |
| 14 | 酸化性固体 | 分類対象外 | - | - | - | GHSの定義における液体である。 |
| 15 | 有機過酸化物 | 分類対象外 | - | - | - | -O-O-構造を含まない有機化合物である。 |
| 16 | 金属腐食性物質 | 分類できない | - | - | - | データなし。なお、国連危険物輸送勧告では安定剤入りのものがクラス3 (国連番号1919)。 |
| 危険・有害性項目 | 分類結果 | シンボル | 注意喚起用語 | 危険有害性情報 | 分類根拠・問題点 | |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 1 | 急性毒性(経口) | 区分3 | ![]() |
危険 |
飲み込むと有毒 |
ラットを用いた経口投与試験のLD50 277、300、765 mg/kg (ECETOC JACC 37 (1998))に基づき、計算式を適用して得られたLD50 277 mg/kg から区分3とした。 |
| 1 | 急性毒性(経皮) | 区分4 | ![]() |
警告 |
皮膚に接触すると有害 |
ラットを用いた経皮投与試験のLD50 1,250 mg/kg (ECETOC JACC 37 (1998)) より区分4とした。 |
| 1 | 急性毒性(吸入:ガス) | 分類対象外 | - | - | - | GHSの定義による液体であるため、ガスでの吸入は想定されず、分類対象外とした。 |
| 1 | 急性毒性(吸入:蒸気) | 区分3 | ![]() |
危険 |
吸入すると有毒 |
ラットを用いた吸入暴露試験 (蒸気) のLC50 (4時間) 3.58、5.7、6.5、4.83 mg/L (ECETOC JACC 37 (1998))に基づき、計算式を適用してLC50(4時間換算値)の1,200 ppmが得られた。 飽和蒸気圧86.6mmHg(25℃) [換算値 11500Pa(25℃)](HSDB (2005))における飽和蒸気圧濃度は114000ppmである。今回得られたLC50は、飽和蒸気圧濃度の90%より低い濃度であるため、「ミストがほとんど混在しない蒸気」として、ppm濃度基準値で区分3とした。 |
| 1 | 急性毒性(吸入:粉塵、ミスト) | 分類できない | - | - | - | データなし |
| 2 | 皮膚腐食性/刺激性 | 区分1A-1C | ![]() |
危険 |
重篤な皮膚の薬傷・眼の損傷 |
ウサギを用いた皮膚一次刺激性試験 (CERIハザードデータ集 98-10 (1999))で壊死がみられ、区分1であり、細区分できるデータはないため、1A-1Cとするが、安全性の観点から、1Aとした方が望ましい。 |
| 3 | 眼に対する重篤な損傷性/眼刺激性 | 区分1 | ![]() |
危険 |
重篤な眼の損傷 |
ウサギの眼刺激性試験結果 (CERIハザードデータ集 98-10 (1999)) の「強い刺激性」及びECETOC JACC No. 37 (1998) の「severely irritating to the eyes.] との記述からは、区分2であるが、指針に 1.信頼できる既存の暴露経験による判定において:ヒトあるいは動物で皮膚腐食性とするデータがある場合は眼に重篤な損傷性物質(区分1)に分類するとあるため、区分1とした。 |
| 4 | 呼吸器感作性又は皮膚感作性 | 呼吸器感作性:分類できない 皮膚感作性:区分1 | (呼吸器感作性) − (皮膚感作性) ![]() |
(呼吸器感作性)− (皮膚感作性)警告 |
(呼吸器感作性)− (皮膚感作性)アレルギー性皮膚反応を引き起こすおそれ |
呼吸器感作性:データなし 皮膚感作性: 日本産業衛生学会及び日本職業・環境アレルギー学会特設委員会で「皮膚感作性物質」と分類されているため区分1とした。 |
| 5 | 生殖細胞変異原性 | 区分2 | ![]() |
警告 |
遺伝性疾患のおそれの疑い |
CERIハザードデータ集 98-10 (1999) の記述から、経世代変異原性試験なし、生殖細胞in vivo変異原性試験なし、体細胞in vivo変異原性試験(小核試験)で陽性(腹腔内投与)であり、生殖細胞in vivo遺伝毒性試験なしであることから、区分2とした。 |
| 6 | 発がん性 | 区分外 | - | - | - | IARC(1999)で3、ACGIH(2005)でA4、EPA(1990)でDであることから、区分外とした。 |
| 7 | 生殖毒性 | 分類できない | - | - | - | データなし |
| 8 | 標的臓器/全身毒性(単回暴露) | 区分1(中枢神経系)、区分3(気道刺激性) | ![]() ![]() |
危険 警告 |
臓器(中枢神経系)の障害 (気道刺激性)呼吸器への刺激のおそれ |
ヒトについては、「昏睡や痙攣」(CERIハザードデータ集 98-10 (1999))の記述があり、標的器官は中枢神経系と考えられる。また「催涙性を有し、蒸気は眼、気道、皮膚を刺激する」(環境省リスク評価 第2巻 (2003)) の記載があるため気道刺激性を示すと考えられ、区分1、及び区分3に分類される。分類は区分1(中枢神経系)、区分3(気道刺激性)とした。 |
| 9 | 標的臓器/全身毒性(反復暴露) | 区分1(呼吸器)、区分2(腎臓) | ![]() |
危険 警告 |
長期または反復暴露による臓器(呼吸器)の障害 長期または反復暴露による臓器(腎臓)の障害のおそれ |
実験動物について、「嗅上皮の萎縮、重層基底細胞過形成を伴った円柱細胞層の欠落」、「腎臓の相対重量増加、腎疾患の増加」(環境省リスク評価 第2巻 (2003))の記述があることから、呼吸器、腎臓が標的器官と考えられた。呼吸器では区分1、腎臓では区分2に相当するガイダンス値の範囲でみられた。 以上より、分類は区分1(呼吸器)、区分2(腎臓)とした。 |
| 10 | 吸引性呼吸器有害性 | 分類できない | - | - | - | データなし |
| 危険・有害性項目 | 分類結果 | シンボル | 注意喚起用語 | 危険有害性情報 | 分類根拠・問題点 | |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 11 | 水生環境有害性(急性) | 区分2 | - | - | 水生生物に毒性 | 魚類(シープスヘッドミノー)の96時間LC50=1.1mg/L(CERI・NITE有害性評価書(暫定版)、2006)から、区分2とした。 |
| 11 | 水生環境有害性(慢性) | 区分外 | - | - | - | 急速分解性があり(TOCによる分解度:100%(既存化学物質安全性点検データ))、かつ生物蓄積性が低いと推定される(log Kow=0.8(PHYSPROP Database、2005))ことから、区分外とした。 |